厚生労働省の資料によると歯科医院には年間延べ３億～４億人の患者が、過去四半世紀には100億人程度の患者が血液・体液まみれの飛沫・エアロゾル満載な歯科医院で歯科治療を受けていると推測できる。

　過去四半世紀で100億という桁の受診数であるが、器具機材の滅菌消毒の概念がなく現代のような滅菌がまともに行われていなかった半世紀以上前から現在に至るまで歯科治療が原因でB 型肝炎ウイルス（HBV）、C 型肝炎ウイルス（HCV）、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）のような血液媒介ウイルスなど色々な感染症が医療側から’患者に感染したり、患者～患者間の感染あったという報告事例はなくほぼ皆無である。

　医療現場に於ける滅菌管理業務は事実上医療機器メーカー主導で学会ガイドラインが作成され行われているように感じる。その結果、医療現場では超高額な滅菌関連医療機械や大量の器具器材等の導入を強いられメーカーや学会の利害関係にあるガイドラインのために滅菌業務が行われていると言っても過言では無いだろう。患者のために行われているのかは相当な議論の余地がある。そのために歯科医療現場はガイドラインに縛られヒト、モノ、カネ、時間、空間確保に甚大なコストと労働負荷がかかっているのである。

　学会等は現場のために滅菌業務・管理システムを低コスト化シンプル化しようとはしない。メーカー主導で複雑怪奇なガイドラインで縛り、更に優良施設を認定する、いわゆる学会認定商法にありがちな仕組みを構築されつつある。

　ここではガイドラインが現場や患者のために本当に役に立っているのかを考えた。小規模歯科医院で使えるよう患者のためを忘れないようにした。豊富な資金原と豊富な人材が確保し分業化が進む病院と零細歯科医院は別物です。メーカーと共に複雑化高コスト化させようとする学会ガイドラインに対し、世界一安い歯科保険診療報酬と言われる中で世界一高い医療機器を買い揃えなければならないジリ貧零細歯科医院ではどうあるべきか低コストでシンプル化出来ればと考察したいと思う。

　少なくとも昭和時代の滅菌すら満足に行っていなかった時代から現在まで歯科治療が原因で患者を感染させたという事例はゼロにも等しいからである。